物件探しをする際、一番に不動産売買サイトを確認すると思います。
しかし、その不動産売買のサイトには、たくさんの物件情報が載っているものの、物件を扱っている不動産会社の良し悪しまでは記載されておりません。
では、どのように確認すれば良いのか、また物件情報についてもどこまで信頼できるのでしょうか。
この記事では、優良な不動産会社を見分けるポイントと、物件情報の信頼性を見分けるポイントについて解説していきます。
いい物件よりもいい不動産会社をさがそう
不動産物件を探す際に、ほとんどの方が物件の条件は気にするけど、不動産会社の情報まで細かく見ていないのではないでしょうか。
不動産会社の情報は物件の条件と同じくらい重要です。その理由について詳しく解説していきます。
不動産会社を選ぶ理由
いい不動産会社を選ぶ事は、最終的にいい物件に辿り着く事につながります。
不動産情報サイトを見ていると、複数の不動産会社によって同じ物件が掲載されているのを見た事がないでしょうか。
同じ条件で出ている事もあれば、微妙に条件が異なっている事もあり、どのように選べば良いか迷ってしまう事もあると思います。
また、なぜこのように複数の不動産会社によって同じ物件が掲載されているか疑問に思う事もあるのではないでしょうか。
ほとんどの物件はデータベースで共有されている
実は、不動産会社は物件をピックアップする際に共通のデータベースである「レインズ」というウェブサイトを見ているのです。
レインズ（REINS）とは、国土交通大臣から指定を受けた不動産流通機構が運営しているネットワークシステムで、「Real Estate Information Network System(不動産流通標準システム)」の頭文字を取ったものになっています。
会員となっている不動産会社はこのレインズを使って、売りたい人、貸したい人の依頼を受けて不動産情報を登録し、不動産業界全体が連携して買いたい人や借りたい人を探します。
また、逆に買いたい人や借りたい人に対しては登録された情報の中から最適な物件をピックアップして紹介できるという訳です。
共通のデータベースを見ているので、複数の不動産会社が一つの物件を紹介するという状況が生まれます。
物件はあくまで一つですので、物件以外の条件で差が出るとなると、それぞれの不動産会社の設定条件がポイントになってきます。
物件以外のサービスで差がでる事も
不動産会社によって、サービスの内容や質が異なる事があります。
基本的なところになりますが、連絡の回答が早かったり誠実で親切な対応がされていたりしているかどうか、物件のデメリットも含めて説明してくれるかどうか、押売り営業はせずに、お客さんのライフステージに合った提案をしてくれるか等、不動産会社によっては当たり前のようにできているところと、全くできていないところもあります。
また、企業独自のサービスを打ち出している不動産会社もあります。
各社、切磋琢磨してお客さんに選んでもらえるよう企業努力を行っていますので、そういった不動産会社を選ぶことで総合的にはメリットとなる事があります。
仲介手数料は不動産会社によって異なる
不動産を売買する際には「仲介手数料」がかかりますが、この金額は不動産会社によって各々設定されています。
また、ユーザーに不利益とならないように法律によって上限が定められていますが、ほとんどの不動産会社が上限いっぱいで仲介手数料を設定しています。
ですが、中には企業努力によって仲介手数料を割引したり、無料にしたりしている不動産会社もあります。
また、物件価格が低めに設定されていても、仲介手数料が上限いっぱいで請求される場合がありますので、一見お得に見えてトータルでは高くなってしまう事もあります。
ですので、物件の価格だけではなく仲介手数料も注意して見る必要があるでしょう。
もちろん金額だけでなく、どんなサービスを行ってくれるかを含めてトータルで判断する事も必要です。
仲介手数料については、不動産会社の企業方針によってどのように設定されているか異なってきますので、どの不動産会社を選んでいくかが重要なポイントになってきます。
いい不動産会社の特徴
不動産会社選びが重要ですが、いい不動産会社とはどういった特徴があるのでしょうか。
不動産会社を選ぶ際のポイントについて説明させていただきます。
デメリットも伝えてくれる
メリットだけではなくデメリットもしっかり説明してくれると、購入者の立場に立ってしっかり考えてくれていると感じられます。
好印象を与えようとメリットばかり説明されても、実際に物件を見学した際などに、写真とイメージが違ったり、事前の説明にはなかった事が明らかになったりしたら印象が悪くなるだけでなく、そもそも契約もしたいと思わないのではないでしょうか。
メリットだけアピールしてくる不動産会社であったら、その場限りで契約する事だけ考えている可能性もありますので注意が必要です。
押売り営業をしない
不動産会社というと、しつこい営業電話をしてきたりすぐに契約を迫ってきたりするイメージが少なからずありますが、その背景は厳しい営業ノルマや企業体質によるものがほとんどで、お客さんの都合を無視した行為に他なりません。
他社よりいいサービスを提供できていれば、押売り営業をしなくても自然とお客さんに選ばれるはずですので、安心して取引できる不動産会社を選んでいきましょう。
実績や営業年数が豊富
不動産会社として豊富な実績と営業年数があれば、長い間お客さんに支持されてきたという証しでもあります。
確認する方法として、不動産会社のホームページに掲載されている免許番号を確認してみましょう。
支店が他県にもあるかどうかで、表示が異なりますが以下のような表記となります。
「国土交通大臣免許 （3） 〇〇号」、 もしくは「東京都知事免許 （5） 〇〇号」
（ ）の中の数字は免許の更新回数となっています。
更新は5年に1回の頻度で行われますので、数字が大きいほど長い間営業を続けているという事になります。
もちろん営業年数が短くても、良いサービスを提供している不動産会社もありますので、あくまで参考としてみてください。
返信が早く対応が丁寧
問い合わせに対する回答の早さは、不動産会社の企業体質、教育体制、担当営業のお客様に対する姿勢を表していると言っても過言ではありません。
遅くとも営業稼働日の翌日までに回答が来ることが望ましいですが、特段の事情がある場合もありますのであくまで参考として確認してみてください。
頻繁に回答が遅れたり、１週間以上返信が無かったりいというようであれば問題があると判断して、別の不動産会社を検討してみてもいいかもしれません。
また、問い合わせに対して的確で明解な回答が返ってくるか、電話やメールの文章の言い回しが丁寧かどうかも併せて確認しておきましょう。
実際のサービスの質も同じような対応となる可能性が高いので、大切なポイントとなります。
相談は避けるべき不動産会社の特徴
いい不動産会社の裏返しとなりますが、こんな不動産会社は避けた方がいいという観点で、以降にまとめさせていただきました。
順番に説明していきます。
契約を急がせる
こちらが考える暇もなく契約の期限を決めてきたり、十分な説明もなく契約を迫ってきたりするような不動産会社は注意が必要です。
前項の押売り営業をしてくる不動産会社の特徴としても説明させていただきましたが、このような不動産会社は営業マンに厳しいノルマを課していたり、ブラックな企業体質であったりする可能性が高いです。
自分の営業ノルマや会社の売り上げを第一に考えていますので、お客さんのニーズやライフスタイルは一切考慮せずに、すぐに販売実績につながるような契約ばかり勧めてきますので後々トラブルとなる事も多いです。このような不動産会社は避けた方が無難でしょう。
広告に使用禁止用語を使っている
不動産公正取引協議会では、広告等で使用してはいけない言葉を表示規約の中で定めています。
例えば、「完全」「絶対」「日本一」「当社だけ」「激安」「バーゲンセール」といった言葉になりますが、どれも消費者に訴求する謳い文句で、強いイメージを与える事ができます。
これらについては明確な根拠や事実でない限りは使用してはいけない決まりになっています。
消費者が正しい判断のもと公正に購買活動ができるように、そして、誤解をあたえ、不要に購買意欲を煽って不利益を被らないようにする為です。
こういった言葉を使っていた場合、完全に悪徳業者という訳ではないですが、少なからず購入者のニーズやメリット云々よりもとにかく契約をしたいという気持ちが勝っていると考えられますので、商談の際は注意しましょう。
常に社員募集している
会社の体制が不安定で、過大なノルマなどを課している場合はすぐに社員が辞めてしまう為、常に求人を出している状況になります。
そうなると社員がほぼ新人だけといった状態になってしまい、会社としての体制が成り立たずお客様へ満足なサービスが提供できなくなってしまいます。
契約が増えないので、会社としてはさらにノルマを厳しくして、営業マンがさらにまた辞めてしまってという悪循環が続いてしまい常に社員を募集している状態になってしまうのです。
こういった不動産会社では最低限のサービスが受けられないだけでなく、高確率でトラブルが発生しますので要注意です。
過去に行政処分情報がある
不動産会社が宅建業法に違反すると国土交通大臣もしくは都道府県知事から行政処分を受ける事になります。
行政処分の内容としては、業務改善の為の指示処分、業務停止処分、免許取消処分等があります。
過去の行政処分の内容については、国土交通省のサイトで検索する事ができます。
毎月1回の頻度で更新され、直近5年間の情報が公開されています。
残念ながら世の中の全ての不正が摘発されている訳ではありませんが、少なくともこちらに情報が掲載されている会社は避けた方がいいと言えるでしょう。
情報サイトで見るべきポイント
以上、説明してきた内容をもとに情報サイトで見るべきポイントを以降でまとめました。
会社規模よりサービス内容
全国に展開しているような大手不動産会社ですと、マニュアルがしっかりしていてサービスが行き届いているイメージがありますが、地場に根差した中小の不動産会社のサービスが劣っている訳ではありません。
地域密着の強みを活かして、独自のサービスや提案を展開しているところもありますので、店舗数や会社の規模だけにとらわれずに、不動産会社を選んでいきましょう。
情報サイトでは、ほとんどの場合企業ホームページのリンクが掲載されていると思いますので、ホームページで会社の方針やサービス内容を確認してみましょう。
実績と専門性
こちらも情報サイトもしくは企業のホームページで確認できれば是非チェックしてみましょう。
過去の取引実績数が多ければ安心感がありますし、今までの取引事例を見れば、どんな不動産に強みがあるのかある程度確認できると思います。
また、専門性については会社情報の「業務形態」を確認する事で、賃貸に特化しているのか、戸建て・マンションの売買が中心なのか、不動産全般業務を展開しているのか等が確認できます。
他にも参考とする点として営業マンの所有する資格を確認する方法がおすすめです。
スタッフ紹介のページに記載されている事が多いですが、自分のニーズにマッチした提案をしてくれるかどうか期待ができます。
宅地建物取引士を保有している事はもちろんですが、ファイナンシャルプランナーや住宅ローンアドバイザー、マンション管理士など状況に応じた資格保有者が在籍していれば優位性が高いでしょう。
営業年数を確認する
前述しているように、免許番号を確認する事で不動産会社として何年営業しているか確認できます。
長らく営業していれば、その分お客様に支持されてきた事の証しとして不動産会社選びの参考にできると思いますが、その他のサービス内容と併せて総合的に判断しましょう。
おとり物件に気を付ける
おとり物件とは、架空の物件情報を好条件で掲載して集客をする悪質な手法になります。
物件は実際には存在しない情報であったり、既に売約済みであったりする物件を掲載しておいて、問い合わせがあった際には何かと理由をつけて他の物件を勧める行為です。
おとり物件は法律に違反する行為ですが、業務上のミスにより掲載されてしまっていた等と言い逃れする業者もいる為、未だになくなりません。
おとり物件かどうか見抜く為には、極端に相場より安かったり好条件が揃っていたりする場合には気を付けましょう。
さらに詳しく確認するには、不動産会社に現地待ち合わせで内見が可能かどうか聞いてみましょう。
おとり物件の場合は、実際には紹介できない物件になりますので、内見を断ってきた場合は疑ってもいいかもしれません。
怪しいと思ったら他の不動産会社にも物件情報を伝えて、案内が可能か問い合わせてみるのも一つの手です。
まとめ
以上、いい不動産会社を選ぶポイントについて解説させていただきました。
物件の条件だけを見て決めるのではなく、いい不動産会社を選ぶ事が結果として理想の物件に辿り着く近道となります。
中でも株式会社リアルは仲介手数料が最大無料のおすすめ不動産会社です。
リアルは東京都を中心に不動産売買を手がけて15年以上の会社になります。
社員全員が宅地建物取引士の保有者で、大手同等のサービスを展開しながら仲介手数料無料を実現しているのが強みです。
お客様のペースに合わせて理想の物件探しのサポートをしてくれますので、安心してお任せできます。
以上、皆様のご参考になりましたら幸いです。
